転んでもただでは起きぬのがまさに人類だとつくづく思わされる動向がメディアに登場した。
新型コロナウィルスの影響により全国の全校休校の要請にともなう、経済産業省が一気に腰を上げた！
何か！
今後の学校教育において、リアルに学校に登校せずとも授業を受けられるという画期的なシステムを流布させるというもの。
なんと通商産業省が、アメリカ発のオンライン会議ソフト「Zoom」を全国の教育関係者に期間限定ながら無料配布するというのだ。（４月３０日まで）
目次
Zoomとは、スカイプ等従来のオンライン通信ソフトを超えた超すぐれたオンライン会議ソフトである
Zoomは、すでに日本国内においても、大手グローバル企業の間では、ある程度普通に使われているオンライン会議ソフトである。
一般の人も成約はややあるものの無料ではじめられ、月間１５ドル（日本円で２０００円程度）の料金を支払えば、１００人までが一気にオンラインの会議に参加することができる。
特に大手やグローバル企業においては、社員同士の意思疎通がサービスや商品開発の要となるために、密なミーティングや会議は必須である。しかし、国内はもとより、海外にも社員が配置されている大手企業において、社員が一堂に集まるためには、交通費、宿泊代、他出張経費など莫大な費用が掛かってしまうのが頭がいたいところだ。
その距離や、時間や、労力という大きな問題を一気にクリアできるのが、オンライン会議ソフトZoomなのである。
Zoomはリアル会議を超えた会議を実現する
オンラインソフトZoomを使えば、パソコンがあれば一気に世界中の社員を一堂に集め即座に会議をはじめることができる。また、会議には必須の資料は、リアルのように資料を配ることも必要なく、またホワイトボードも必要がない。画面共有機能を使えば、あたかもホワイトボードでヴィジュアル的に資料を参加者全員がパソコンモニターを通して、克明に確認することができるのである。しかも、他にもチャット機能で参加者全員の意見を瞬時にテキストで集めることができたり、また参加者の多い場合は、ブレークアウトルームという機能で、参加者をグループ分けしたミーティングをすることもできる。もちろん、意見交換も一方通行ではなく、メインスピーカーである司会者、他の参加者の発言をそれぞれ画面アップさせたりと、対話する同士の表情での意思確認も、かえってリアルのミーティングよりも肉薄したものとなり、まさにリアルを超えたヴァーチャルリアルな会議が実現可能なのである。
Zoomはすでにコンサルティング業界に風穴を開けて驀進中！
そのZoomであるが、一般の方はやはり大手だから使いこなせるのだろう、というふうに思いがちであるが、いやいや、それは違います。
すでにビジネスセンスの高い個人事業主、特にコーチ、コンサル、セラピスト関連の方では、本来リアル対面で行っていたカウンセリングや施術を、遠隔療法や、遠隔コンサルティングに変えてすでにあらたなマーケティングメソッドを確立し、中では、従来の所得の１０倍、いやそれ以上の大きな利益を稼いでいる方の報告が本ブログにも多々報告されています。
Zoomの凄み３つの壁を超えること
Zoomの凄みは、前述のとおり、大きく３つある。
１つ目は、「場所の壁を超える」こと。
つまり学校であろうが会社であろうが、全国に散らばった関係者がパソコンをオンラインにつなげられれば、一堂に会して会議やミーティングを実現することが可能なのである。
２つ目は、「時間の壁を超える」こと。
仮に東京、あるいは大阪でもいい。一つの場所で会議やセミナー、ミーティングを開く際に、リアルである場合、参加者は自分のいる場所から会場まで移動しなければならない。東京から大阪ならば新幹線で２時間。そして現場まで、地下鉄タクシー+徒歩で例えば１時間。どう早く見積もっても自宅から３時間～４時間を計上しておかなくてはならない。しかし、Zoomならば、決められた時間にパソコンを開けば、立ち上げてから１～５分程度で、会議を開き、参加することが可能なのである。
３つ目が、「労力の壁を超える」こと。
セミナーや会議を開く場合、セミナールームや、会議室のレンタル、あるいは自社のセミナールームにおいても席の配置、プロジェクター、資料のコピー、製本等、企画してから運営、開催まで多くの作業が必要となる。ところが、Zoomであると、資料ドキュメントはパソコン内で整理しておけば大丈夫。会議室の準備も、また終わってからの跡片付けも不要である。実に、手軽に会議、セミナーを開催することができるのである。そして、余裕があるために、企画の内容を吟味することができる。さらにうれしいのが、仮にセミナーを企画して当日が参加者が少なくても、レンタル会議室を借りるわけでもないので、採算割れということも避けることができる。これは、大手よりは零細企業、個人事業主にとっては非常にあり互いことであるだろう。
これから起業される方、個人事業主の方こそ、利用すべきがZoom
これから起業・副業をはじめるにしても、やはり気になるのが開業資金です。
個人が起業する場合でも、副業をはじめるにしても、やはり余計な資金をかけたくないのが当然。またオフィスをレンタルするにしても賃貸料という固定費はなるべく縮小したものです。
Zoomを使えば、ヴァーチャル背景などの機能もあり、オフィスをレンタルしたり、家賃光熱費のリスクをかけることなく、自宅で起業することが可能です。ともあれ、自営業を開業した場合においてもまだ顧客や仕事量が少ないのに、下手に固定費をかけると後々自分の首を絞め、運転資金が減ってしまうことにもなりかねません。個人が開業するときはまずは固定費を徹底的に削減することが大切です。そのためには、まさにヴァーチャルオフィス、ヴァーチャル会議室を手軽に実現できるZoomを活用するのが最適でしょう。
まとめ 先陣を切った者が未来を制する
Zoomは、本当に全くゼロ円からはじめられるすぐれたオンライン通信ソフトです。ですので、まずは遊び半分でも結構。遠距離の友達と最初はテスト的にやってみるのもいいでしょう。
今回のように新型コロナウィルスというある種深刻な問題が勃発しながらも、外にでないで仕事や勉強をする＝在宅ワーク（テレワーク）というスタイルが着目されるようになりました。
これは世界中の人たちが同じ意識をもちながら、在宅ワークというスタイルを意識するようになることは間違いありません。また、かつてＰＨＳ、携帯電話が日本の市場に出現した１９９０年代当初と同様、Zoomを使った在宅ワークは今後必ず需要が上がり常識化してゆくことは間違いありません。
その頃に大儲けした企業を企業の現在を思い起こしてください。
京セラ、ソフトバンク、ＡＵ。。。。
今、いち早く先陣を切った者が未来を制するのです！
さあ、あなたもZoomを今すぐはじめましょう！
経済産業省は、クラウドビデオ会議サービス「Zoom」を国内教育関係者向けに無償提供すると、3月1日付で発表した。期間は4月30日まで。
Zoomは、米国Zoom Video Communicationsが提供しているビデオコミュニケーションプラットフォーム。今回の施策は、新型コロナウィルスによる全校休校の要請にともなうマナトメサポートプログラムとして提供されるもの。期間中は、1会議最大300名まで時間制限なしかつ、回数制限なしで利用が可能。そのほか、最大500名規模の遠隔セミナー向けサービスも提供可能としている。申し込みなどの詳細は告知サイトにて記載されている。
